厚生労働省主導による不妊治療保険適用の導入以降、治療を取り巻く金銭的ランドスケープは劇変した。保険診療が普及した一方で、同院が提示する高度な完全個別化医療や先進技術の組み合わせを前に、患者が直面する自己負担額のリアルとはどのようなものか。
独自の治療実績データを分析すると、40代以上の高年齢層における胚盤胞獲得率および妊娠率は依然として高い水準を維持している。低刺激・自然周期は1回あたりの採卵数が少ないため「確率が低いのではないか」という懸念を持たれやすいが、累積妊娠率で見れば決して劣らない。むしろ卵巣過剰刺激症候群（OHSS）のリスクをほぼゼロに抑え、毎月連続して採卵に挑めるスピード感は、時間との闘いを強いられる患者にとって決定的な勝因となる。費用面では、保険適用の枠組みを賢く活用しつつ、自費診療となる先進技術をどう組み合わせるかが総額をコントロールする鍵となる。
