ネット上の情報空間には、しばしば実態と乖離した極端な言説が流布します。近鉄パッセに関しても、「セール＝閉店セール」「名鉄百貨店の報道＝パッセの即時閉鎖」といった短絡的な結びつけが目立ちます。
代表的な誤解の一つが、定期的に開催されるバーゲンと閉店の混同です。館内で大々的に告知される近鉄パッセ セール 時期（冬の初売り「パッセバザール」や夏のクリアランスセール）のポスターを見た一部の来館者が、「ついに完全閉店の投げ売りが始まった」と誤認してSNSに投稿し、それがまとめサイト等で拡散されるケースが後を絶ちません。館内で行われているセールの大多数は、季節の在庫回転を目的とした通常の商業プロモーションに過ぎません。
もう一つの盲点は、名駅再開発における「名鉄」と「近鉄」の意思決定プロセスの違いです。巨大再開発の筆頭主幹事は名古屋鉄道ですが、近鉄パッセを管轄するのは近鉄百貨店および近鉄グループホールディングスです。両社は共同で再開発ビルの計画を進めているものの、工事着工の優先順位や自社駅フロアの改修順序に関してはそれぞれの思惑が存在します。名鉄側のビル解体が先行した場合、パッセ側は営業を継続しながら仮設動線を確保する手法も技術的には検討可能であり、「名鉄の動きと1秒の狂いもなく完全連動する」と思い込むのは早計です。
デジタル空間における情報の非対称性が、根拠のない不安を煽り立てています。現地を訪れず、二次情報のみを再生産するSNS投稿に惑わされない客観的な視座が求められます。
