近年のトイレ設計における最大の反省点として専門家が挙げるのが、かつて平成期に推奨された「誰でもトイレ（多目的トイレ）」への過度な機能集約です。誰でもトイレ改修経緯を振り返ると、車椅子使用者、オストメイト、乳幼児連れ、トランスジェンダー、高齢者介助など、異なるニーズを持つ利用者をすべて1つの広大な個室に集中させた結果、深刻な弊害が生じました。
その結果、真に車椅子対応のスペースを必要としている身体障害者が「30分以上待たされて入れない」という重大なアクセシビリティ侵害が発生しました。多目的トイレにすべてを詰め込む施策は、利便性向上どころか、弱者同士のスペースの奪い合いを生み出してしまったのです。
現在進められている最新の改修モデルでは、オムツ交換台や授乳スペースを個別のベビールームとして切り離し、オストメイト対応トイレを独立させ、広小路を確保した車椅子優先個室を単独配置する「機能分散型」が標準化されています。一見すると先進的に見えた「あらゆる人を1つの空間に統合する」アプローチが、現場の運用においていかに破綻したかという教訓は、オールジェンダートイレの導入議論にもそのまま当てはまります。
【プロの結論】女性専用スペースの保全と共生社会が両立すべき判断基準
個人のアイデンティティを尊重することと、女性の安全・防犯およびプライバシー保護は、決してトレードオフ（二者択一）の関係にしてはなりません。空間設計において、双方が納得できる環境を構築するためには、明確な線引きとゾーニング基準が必要です。
- 【独立した女性専用トイレを絶対維持すべき空間】：
不特定多数の往来がある駅・空港・大型商業施設、夜間営業の娯楽施設、死角が多く警備の目が届きにくい公園や公共施設。これらは犯罪抑止と女性の心理的安心の観点から、完全分離された動線と個室数の確保が最優先されます。 - 【個室型ジェンダーフリートイレが有効に機能する空間】：
利用者が特定されている小規模オフィス、会員制施設、あるいは完全な個室空間（天井から床まで完全に壁で仕切られ、内部に手洗い場が完備された独立型ブース）が整っており、外部通路の見通しが完全に確保されている設計。
社会的分断を防ぐために必要なのは、女性専用スペースの権利を削って共用空間を捻出することではなく、既存の男女別トイレを盤石に守った上で、付加的に独立した個別ブースを増設する設計思想です。
