都市部において「帰宅」を語る上で絶対に避けて通れないのが、大地震発生時の対応だ。発災時に交通機関が麻痺し、数百万人が自力で家に戻れなくなる帰宅困難者の問題は、都市機能の致命的な弱点として指摘され続けている。
東京消防庁をはじめとする行政機関や自治体は、「発災直後は無理に動かない」という一斉帰宅の抑制策を強く呼びかけている。混乱した街頭へ溢れ出すことは、二次災害や救急車両の通行妨害を引き起こす危険を孕むからだ。企業に対して従業員を数日間留め置ける備蓄品の確保を義務付けるなど、ハード・ソフト両面での対策がアップデートされている。命を守るためには、「今すぐ帰る」ことが必ずしも正解ではないという逆説的な真実を理解しておく必要がある。
