音楽プロデューサーやエンタメ法務の専門家が口を揃えて指摘するのは、「米津玄師の収益システムは、旧来の芸能プロダクション所属タレントと根本的に異なる」という点です。
昭和から平成にかけての一般的な芸能システムでは、大手芸能事務所がタレントと専属契約を結び、給与制または売上の一定歩合（事務所7〜8割、本人2〜3割など）で支払われるのが通例でした。しかし米津玄師は、活動初期から自主制作の精神を受け継ぎ、自らの個人レーベル「REISSUE RECORDS」を立ち上げました。
流通や一部宣伝に関してはソニー・ミュージックレーベルズと提携関係を結びつつも、原盤権の多くや著作権の主導権を自社で掌握しています。そのため、タイアップ料やグッズ売上、ツアー興行の利益が中間搾取されることなく、ダイレクトに自社および本人へ還元される仕組みが完成しています。この「クリエイターファーストの権利マネジメント」こそが、莫大な年収を維持できる最大の構造的要因です。
