現在もっとも国民の関心と恐怖を集めているのが、日本列島の太平洋側全域を射程に収める「南海トラフ巨大地震」と「首都直下地震」の足音です。
気象庁と地震調査研究推進本部の最新公表データによれば、首都直下地震の発生確率は今後30年以内に約70%、南海トラフ巨大地震に至っては70%〜80%という極めて切迫した数値が維持されています。この数字は「いつ起きても何ら不思議ではない」確率論的臨界点を示しています。
そこで浮上するのが「最近の小刻みな地震は南海トラフ巨大地震の前兆なのか？」という深刻な疑問です。結論から言えば、現在の観測技術において、日々の内陸地震や沿岸部の小規模地震を単独の「前兆」と断定することは科学的に不可能です。しかし、過去の歴史地震（安政地震、昭和東南海・南海地震など）の記録を振り返ると、本震が発生する数十年前から西日本や内陸部で顕著な内陸地震の増加期に入っていたという歴史的事実が存在します。
国土地理院が展開する高精度な電子基準点網（GEONET）のデータは、四国や紀伊半島の地殻が着実に北西方向へ押し込まれ、巨大な歪みをため込んでいることをリアルタイムで証明しています。「前兆があるかどうか」を探る段階はすでに過ぎ去り、歪みエネルギーが蓄積されきった状態にあること自体が最大の警戒事由なのです。
