交際相手としての「恋愛対象」から、共同生活を営む「結婚相手は何歳差まで許容できるか」にシフトした瞬間、人々の視線はよりシビアになります。恋人同士であればお互いの「違い」を魅力として楽しめても、生活費の管理、住まいの選定、共働きにおける家事・育児分担、さらには親の介護といった現実に直面するためです。
厚生労働省が公表している「人口動態統計」の婚姻データを紐解くと、日本の初婚夫妻における年齢差は、「夫妻同い年」が約3割、「夫が1〜3歳年上」が約35%を占め、5歳差以内の組み合わせが全体の8割以上を占めています。夫が10歳以上年上の婚姻は全体の約5.8%、妻が10歳以上年上の婚姻に至っては1.5%未満にすぎず、統計上、極端な年の差婚は明確に少数派です。
注目すべきは、年の差婚の離婚率と現実をめぐる客観的な数値データです。米エモリー大学が3,000組以上の既婚カップルを対象に実施した追跡調査をはじめ、国内外の社会学研究では、夫妻の年齢差が開くほど統計的に破局率が高まるという結果が一貫して示されています。同年代カップルを基準とした場合、5歳差で約18%、10歳差では約39%、20歳差では95%以上も離婚リスクが跳ね上がるというデータが報告されています。