受験掲示板やSNSでは毎年、「専願で受かったが、やはり別の学校に行きたくなった。辞退するとどうなるのか？」という切迫した相談が後を絶ちません。この問題に対する現場の回答は、「法的な罰則はないが、倫理的・社会的なペナルティは極めて重い」というものです。
日本国憲法が保障する「居住・移転および職業選択の自由（進路選択の自由）」に基づき、入学を法的に強制することは不可能です。しかし、学校間の信頼関係に基づいた教育行政の現場では、以下の実務的ペナルティが冷厳に発動されます。
- 出身中学校・高校の信頼失墜：専願辞退が発生した場合、その学校の進路指導担当者は志望校へ直接赴き、頭を下げて謝罪する事態に発展します。
- 後輩への推薦枠・優遇枠の剥奪：重大な契約違反とみなされ、翌年度以降、当該校からの「指定校推薦枠」や「併願優遇枠」が削減・完全停止されるケースが珍しくありません。
- 調査書の送付拒否・進路指導上の孤立：在籍校の校長承認印が必須となる推薦入試の場合、身勝手な理由での専願辞退に対して学校側が公的な協力を拒否する実質的な抑止力が働きます。
家庭の急激な経済環境の変化（家計支持者の失職、急な転勤など）や本人の重大な健康上の理由といった「不可抗力」を除き、単に「気が変わったから」「より偏差値の高い学校に挑戦したくなったから」という理由での専願辞退は、教育現場では決して容認されません。
