大きな揺れに見舞われた直後、X(旧Twitter)などのSNSには「〇〇県沖でM8クラス発生」「〇〇市が震源地で壊滅」といった根拠のない投稿が錯綜することがある。東日本大震災や令和能登半島地震でも見られたAI生成画像や偽情報の流布は、2026年現在も深刻な社会問題だ。
混乱の渦中で命取りになるのは、不確かな二次情報に踊らされて避難行動が遅れることである。気象庁の公式発表や、NHKの速報画面、自治体の防災通知アプリなど、暗号化検証された公式APIから直接データを配信している情報源のみを信頼するデジタルリテラシーが、現代の防災には不可欠だ。