2026年、日本の青い国境が変貌する。「フロート 海」が切り拓くエネルギー、レジャー、そして海洋都市の未来の注目ポイントを丁寧に掘り下げてご紹介します。

少子高齢化と過疎化に悩む日本の地方沿岸部にとって、大規模なインフラ投資を必要としない浮体式観光施設は起死回生の一手となりつつある。大型の建物を陸上に建設するコストやリスクを回避し、季節や天候に応じて移動・増設ができる柔軟性が受けている。

例えば、過疎が進む離島の港湾部に、レストラン、サウナ、宿泊施設をセットにした可動式フロートリゾートを設置する試みが各地で大成功を収めている。オフシーズンには他の地域へ曳航して移動させることも可能であり、固定資産のリスクを抑えた柔軟な観光ビジネスモデルとして、地方自治体からの問い合わせが殺到しているという。