撤去の最大のトリガーとなったのは、半世紀にわたり強化され続けた法と規制の網である。各都道府県が制定する青少年保護育成条例は、有害図書類の指定とともに、自動販売機に対する締め付けを段階的に強めてきた。店舗から離れた無人小屋での販売は「青少年の目に触れやすい」「年齢確認が担保できない」として厳しい糾弾の対象となり、多くの自治体で設置場所の制限や届け出義務、さらには全面撤去を求める勧告が矢継ぎ早に出された。
街頭に設置された有害図書回収箱、いわゆる白ポストの存在もこの包囲網を象徴している。駅前や通学路に佇むその白い鉄箱へ、悪書追放運動の波とともに大量の雑誌が投じられた。さらに出版倫理協議会をはじめとする業界団体も自主規制を強化し、流通そのものの健全化を推進。路上のグレーゾーンに依存していた販売形態は、地域社会の防犯意識の高まりと歩調を合わせるようにして、逃げ場を失っていった。
