事件が公に報じられると、SNSやネット掲示板、ポータルサイトのコメント欄は未曾有の炎上状態に陥りました。寄せられた声の多くは、単なるスキャンダルへの野次馬的な好奇心ではなく、自らの善意を裏切られた生活者の切実な怒りと深い失望でした。
「子どもの頃、お小遣いから100円玉を握りしめて地域の募金会場に行った思い出がある。そのお金が幹部のパチスロ代になっていたと思うと、情けなくて涙が出る」「重い障害を持つ家族のために役立ててほしいと毎年寄付してきたが、もう二度と現金は入れない」。SNS上には、これまで番組を支えてきた一般視聴者による悲痛な告白が溢れかえりました。
日本テレビの公式発表と謝罪は速やかに行われたものの、世論の反発は収まりませんでした。「日本海テレビ1局の問題ではなく、系列全体で募金をどう扱ってきたのか監査すべきだ」「タレントには高額なギャラを払い、集まった募金は幹部のギャンブルに使われるのか」といった、24時間テレビ存続批判と世論の硬化を招く結果となったのです。
実際、鳥取県内の募金協力店やボランティアスタッフの間でも激しい動揺が広がりました。長年、店頭に募金箱を置いていた地元商店の店主は、当時の取材に対して「自分たちが善意で預かっていたお金を、局の偉い人がネコババしていたなんて、常連客に顔向けができない」と憤りを露わにしました。現場で額に汗して活動していたボランティアたちの純粋な熱意にまで泥を塗った罪は、金額の多寡では測れません。
