今回の料金改定はイオンシネマだけの単独現象ではない。日本の映画興行界全体が、かつてないコスト増の波に晒されている。特に全国展開するシネマコンプレックス（シネコン）は、広大な空間の空調・照明維持費、4Kプロジェクターや立体音響などの最新設備維持、さらには接客スタッフの人件費高騰という三重苦に直面している。
「スクリーンで映画を観る」という体験を維持するためには、裏側で膨大な維持費が投じられている。安全で快適な空間を提供し続けるためには、料金への適切な転嫁を行ざるを得ないのが興行各社の本音と言えるだろう。
