最新の世論調査結果を紐解くと、興味深い矛盾が浮き彫りになる。対韓感情に関する意識調査では、若年層を中心に親近感を示す割合が過去最高水準を維持する一方で、特定の年齢層やオンライン空間における拒絶反応はむしろ尖鋭化している。この断絶はどこから生じるのか。
背景にあるのは、デジタル時代の報道構造だ。アクセス数と滞在時間を最大化させようとする一部メディアは、国家間の対立や刺激的な過激発言を意図的に強調して報じる。平穏な日常の交流や実務的な外交努力よりも、対立を煽る構図のほうが「売れる」からだ。世論調査の数字そのものよりも、それをどう切り取り、どう煽情的な見出しへと変換するかという報道側のインセンティブが、実態以上に過激な対立感情を作り出している。
