スポーツの商業化とファンのアクセシビリティをどう両立させるか。この難題に対し、楽天グループの三木谷浩史会長をはじめとする経済界のリーダーたちも、デジタル配信時代のビジネスモデルについて度々問題提起を行ってきた。有料配信によるマネタイズの追求が行き過ぎれば、ライト層の関心を奪い、長期的には競技人口やファンベースの縮小を招くという懸念だ。
公益社団法人日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）にとっても、この問題は決して対岸の火事ではない。地域密着を掲げるクラブにとって、地元のパブや飲食店での観戦体験は新規サポーターを獲得する極めて重要な接点だ。スポーツビジネス・放映権ビジネス業界全体が、短期的なライセンス収入の最大化と、文化としてのスポーツ普及の狭間で大きな岐路に立たされている。
