Q1：世帯視聴率と個人視聴率、ニュースを見るときはどちらを重視すべきですか？
A1：現在のテレビ業界の実態を把握したいのであれば、圧倒的に「個人視聴率（特にコア視聴率）」を重視すべきです。世帯視聴率は特定の世帯構成や高齢者の視聴傾向が強く反映されるため、番組の社会的な影響力や若年層への浸透度、さらには局の商業的な成否を測る指標としては機能しなくなっています。
Q2：TVerの再生数が多ければ、世帯視聴率が低くても打ち切りにはなりませんか？
A2：打ち切りになる可能性は極めて低いです。TVerでの総再生数や「お気に入り登録者数」は、スポンサーに対する明確なセールス材料となります。世帯視聴率が3％台であっても、配信で圧倒的な支持を集めて続編制作や映画化に至った事例は数多く存在し、局側も配信ヒットを重要KPIとして公式に設定しています。
Q3：昭和や平成初期のような「視聴率30％〜40％超え」のモンスタードラマは今後現れますか？
A3：地上波リアルタイムの世帯視聴率において、30％を超える作品が生まれる可能性は統計的にほぼゼロと言えます。視聴デバイスの多様化、動画配信サービスの普及、エンターテインメントの細分化が進んだ現代において、国民の3割以上が同一時刻に同一のテレビ番組を観るという前提そのものが構造的に消滅したためです。
