消費者が財布の紐を固く締める昨今、ナショナルクライアントが競って彼女たちにラブコールを送る背景には、シビアな費用対効果の計算があります。ママタレント起用理由として広告関係者が一様に挙げるのは、家庭の購買決定権の約7割を女性が握っているという消費動向の現実です。
日用品、食品、教育サービス、自動車、住宅ローンに至るまで、生活必需品の最終決裁者は母親層であることが大半です。そうしたターゲットに対し、実際に子育てをしているタレントが「うちでも使っている」「これのおかげで時短できた」と語る言葉は、トップアイドルや名優の抽象的なイメージCMを遥かに凌ぐ説得力を持ちます。
制作現場のキャスティングプロデューサーは次のように証言します。
「単に好感度が高いだけでは不十分です。スポンサーが最も注視しているのは『アンチの少なさ』と『トラブル発生時の対応力』。藤本美貴さんや辻希美さんが重宝されるのは、過去のバッシングや修羅場を乗り越え、何がリスクで何が求められているかを身体感覚で理解しているからです。スキャンダルのリスクを極限まで嫌う現代の企業にとって、彼女たち以上の安全牌は存在しません」
