世界的な注目を浴びることとなった最大の要因は、中東情勢の緊迫化に伴うイスラエル招待問題でした。長崎市は「不測の事態を防ぎ、平穏かつ厳粛な環境の中で式典を執り行うため」として、イスラエルの招待を見送り、事前の書簡送達にとどめる判断を下しました。これが国際的な議論の火種となります。
この決定に対し、米国や英国をはじめとするG7各国ならびにEUの大使クラスが猛反発を示しました。「ロシアやベラルーシと同列に扱う判断は受け入れがたい」として、大使本人の出席を見送り、下位の公使や領事の代理出席にとどめるというG7各国大使不参加の理由が表面化。平和を誓う祈りの場が、外交的なボイコットと抗議の応酬に巻き込まれる異例の展開へと発展しました。
