数々の葛藤と激しい保存運動の末、1990年代後半から2000年代前半にかけて、同潤会アパートは次々と解体の途をたどりました。代官山アパートは2000年に「代官山アドレス」へ、青山アパートは2003年に解体され、2006年に建築家・安藤忠雄氏の設計による「表参道ヒルズ」へと生まれ変わりました。最後の砦だった江戸川アパートメントも2003年に惜しまれつつ取り壊され、民間の高級マンションへと転生しています。
しかし、同潤会の遺伝子は完全に消え去ったわけではありません。現在の表参道ヒルズの東端には、旧青山アパートの1棟を忠実に再現・保存した「同潤館」が佇んでいます。外壁の質感や窓枠の意匠、階段室の手すりに至るまで、当時のディテールが保存部材を用いて再構築されており、かつての面影を今に伝えています。
また、安藤忠雄氏が表参道ヒルズを設計する際、商業ビルとしては異例とも言える「表参道のケヤキ並木の高さを超えない低層構造（本館地上6階、うち道路面は実質3階程度）」に抑え、地下を大胆に掘り下げたのは、「同潤会青山アパートが築き上げた、ケヤキ並木と建築の美しいスカイラインを守る」という強い敬意と都市的配慮によるものでした。
【プロの結論】都市再生と歴史的遺産の継承における判断基準
同潤会の歴史が現代の私たちに突きつける最大の教訓は、「都市の記憶とコミュニティは、形あるコンクリートの保存だけで守られるわけではない」という現実です。
文化財としての「完全保存」を求めれば、耐震リスクや修繕コストを住民が背負いきれずにスラム化する危険を孕みます。一方で、経済合理性だけを求めて超高層ビルへ建て替えれば、その土地が数十年かけて育んできた路地性やヒューマンスケールは跡形もなく吹き飛んでしまいます。
現在、全国各地で1960〜70年代の大規模団地やヴィンテージマンションが建替え時期を迎えています。同潤会が辿った「解体と記憶の再構成」のプロセスは、未来の日本の都市再生において、以下の客観的な判断基準を示しています。
- 歴史的建造物の再生を選ぶべき基準：躯体コンクリートの強度が検査で十分に保たれ、配管更新のためのバイパス工事が物理的に可能であり、住民側に割高な維持費を支払う経済的合意がある場合。
- 再開発・建替えへと舵を切るべき基準：構造躯体の中性化が限界を超え、耐震改修が不可能なレベルに達している場合。その際、敷地の歴史性（並木との関係や街の記憶）を設計の骨格として新建築に織り込む覚悟がディベロッパー側にあることが最低条件となる。
