なぜ受賞結果が大手配給作品に偏るのか。その核心は「日本アカデミー賞協会員」の構成と投票システムにあります。誰がどのような資格で投票しているのかを紐解くと、システムの歪みが明確に見えてきます。
日本アカデミー賞協会の会員数は約4,000名（賛助会員等含む）と公表されています。その内訳は以下の通りです。
- 映画製作業界関係者：大手映画会社（東宝、松竹、東映、KADOKAWA）の役員・社員・プロデューサー
- 映画興行関係者：大手シネコンチェーン（TOHOシネマズ、MOVIX、イオンシネマ等）の支配人や劇場スタッフ
- 映画スタッフ・キャスト：過去の受賞者、推薦を受けた映画監督、脚本家、撮影技術者、俳優
- 賛助法人関係者：映画ビジネスに関係する広告代理店、テレビ局、芸能事務所などの関係者
ここで決定的な問題となるのが、「全作品を鑑賞した上で投票する義務がない」という点です。大手配給会社の社員やシネコン関係者は必然的に自社が配給・興行した全国公開の大作を目にする機会が多くなります。結果として、個人的な組織票や、単に「名前を知っている大作」「興行収入が高かった話題作」に組織票・同情票が集まりやすい構造が完成しています。
過去には、著名な映画人や監督が「候補作のDVDすら見ずに投票している会員が多数いる」と業界誌やSNSで内情を告発したこともあり、選考プロセスの透明性欠如が長年にわたる不信感を生んでいます。
