「無料素材だから自由にチラシやグッズに使って問題ない」と思い込んでいると、思わぬ権利侵害警告や損害賠償請求に直面しかねません。多くの無料配布サイトでは、個人が私的に楽しむ範囲（私的使用）と、利益や宣伝が絡む商用利用とで利用規約を明確に切り分けています。
注意すべきは、非営利に見える活動でも商用とみなされる境界線です。例えば少年野球チームの月謝制スクール生徒募集チラシ、参加費を徴収する大会のパンフレット、協賛スポンサー名を掲載したWebサイトへの素材配置などは、規約上「営利目的の広報宣伝」と判定されるケースが多々あります。
さらに2026年現在の注意点として、プロ野球球団や公式サプライヤーの登録商標・ロゴに酷似した意匠が紛れ込んでいるリスクが挙げられます。公式球の刻印や特定メーカーのトレードマークが描かれた素材を無断でグッズや広告に流用した場合、商標法違反や不正競争防止法違反を問われる恐れがあるため、細部までニュートラルなデザインであるか確認を怠ってはなりません。
