投資系SNSや個人ブログには、逆日歩に関して誤った俗説がまことしやかに語られています。こうした誤った知識を鵜呑みにして大怪我を負うケースが後を絶ちません。現場のデータから浮き彫りになった代表的な3つの誤解を是正します。
誤解①：「前日時点で貸借倍率が1倍を超えていれば（買い残が多ければ）逆日歩は発生しない」
これは最も危険な思い込みです。貸借倍率はあくまで前日時点の集計データに過ぎません。権利付き最終日の大引け間際、わずか数十分の間に何十万株ものクロス取引注文が雪崩れ込めば、それまでの需給バランスは一瞬で崩壊します。前日まで買い長（売り残＜買い残）で安心していた銘柄が、翌朝フタを開けてみれば歴史的な株不足に転落し、最高料率を叩き出す光景は権利落ち日の風物詩です。
誤解②：「現物株の配当金を受け取れるのだから、逆日歩の支払いはある程度相殺できる」
これも制度上の錯覚です。権利付き最終日に現物株を保有していれば確かに配当金を受け取れますが、同時に制度信用で売建てを行っている場合、「配当落調整金」として配当相当額（約85%）を支払う義務を負います。現物の配当所得と信用の配当落調整金はほぼ相殺されるため、手元に実質的なプラスのキャッシュは残りません。したがって、逆日歩の支払いはまるまる投資家の純粋な持ち出し（赤字）となります。
誤解③：「大型株や流動性の高い銘柄なら、逆日歩がついても数銭〜数円の軽傷で済む」
時価総額が大きい銘柄であっても、浮動株比率が極端に低い企業や、親会社・創業家が株式の過半数を握っている銘柄では、市場に出回る貸出可能な現物株が限られています。発行済株式数全体のボリュームに惑わされ、市場の実質的な貸借在庫を見誤ると、思わぬ高額逆日歩に巻き込まれる結果となります。
