住宅ローン市場における同行の存在感は圧倒的だ。とりわけ変動金利プランでは、携帯キャリア回線契約や電気・ガスといった生活インフラのセット契約を条件に、極限まで削られた引き下げ幅を提示し続けている。
だが、安易な契約は禁物だ。通信プランの変更や解約によって優遇幅が縮小し、返済額が跳ね上がるリスクを内包している。目先の数十円の金利差に目を奪われ、長期にわたる固定費全体を見誤れば、トータルの家計支出で大損を被りかねない。住宅ローンという数十年の長期契約において、通信キャリアに縛られ続けるコストを冷徹に計算する必要がある。
