大都市型地震の現実的なリスクを理解する上で、2018年6月18日に発生した大阪北部地震の経緯（M6.1、最大震度6弱）は、今なお色褪せない教訓を残しています。当時、平日午前7時58分という通勤・通学ラッシュの直撃を受けたことで、大阪都市圏の交通網は壊滅的なマヒに陥りました。
現場取材や当時の証言録を振り返ると、JR西日本の在来線やOsaka Metro、大手私鉄各線が一斉に運転を見合わせた結果、主要ターミナル駅周辺には行き場を失った人々が溢れかえりました。線路上に停止した電車内での長時間の缶詰状態、点検完了まで動かない駅構内エレベーター、そしてタクシー乗り場にできた数百メートルに及ぶ長蛇の列は、現代の高度情報化社会の脆さを露呈させました。
現在でも地震が発生した瞬間、地震大阪交通運行情報にはアクセスが集中し、サーバーダウンや回線ビジーが発生します。鉄道会社は安全確認のために全線の線路点検（徒歩巡回を含む）を実施するため、どれほど小さな揺れであっても運転再開まで数時間を要するのが通例です。発生直後に焦って駅へ向かう行動は、混雑による転倒や雑踏事故のリスクを高めるだけであり、職場や滞在先に留まる「一斉帰宅の抑制」が命を守る大原則となります。
