産婦人科で処方される低用量ピルは、大きく分けて「OC（経口避妊薬）」と「LEP製剤（低用量エストロゲン・プロゲスチン配合薬）」の2種類が存在します。化学構造や体内で果たすホルモン調整作用は極めて似通っていますが、日本の医療保険制度上では明確に区別されています。
保険が適用される大前提は、病気の診断と治療を目的とすることです。具体的には、医師による問診や超音波（エコー）検査、血液検査などを経て以下の疾患名がついた場合にのみ、健康保険（3割負担など）が適用されます。
- 月経困難症：日常生活に支障をきたす激しい下腹部痛、腰痛、頭痛、悪心などがあり、器質性（子宮筋腫など原因があるもの）または機能性（明らかな原因疾患がないもの）と診断された場合。
- 子宮内膜症：子宮内膜に似た組織が子宮外で増殖し、慢性的な骨盤痛や生理痛を引き起こしている状態。
一方で、純粋な避妊目的、生理日の移動（イベントに合わせた月経周期の変更）、美容目的（肌荒れ・ニキビ改善など）で処方を受ける場合は、治療ではないため全額自己負担の自由診療となります。問診時に「避妊のためにピルが欲しい」と伝えてしまうと、たとえ重い生理痛を抱えていたとしても保険適用外の扱いになるケースがあるため、自身の自覚症状（生理痛の重さや日常生活への支障）を正確に医師へ伝えることが重要です。
