アパホテルが中国の予約プラットフォームから一斉に排除される引き金となったのが、2017年1月に巻き起こった「客室設置書籍をめぐる騒動」です。日本国内のみならず、国際的な外交問題へと急速に飛び火した当時の激震を振り返る必要があります。
発端は、アパホテルに宿泊したアメリカ人と中国人女性のグループが、客室の引き出しやデスクに常備されていた書籍を紹介する動画を中国のSNS「微博（ウェイボー）」に投稿したことでした。その書籍とは、アパグループの元谷外志雄代表が「藤誠志」のペンネームで執筆した『理論 近現代史学II 誇れる祖国 日本復活への提言』です。
動画内では、同書の中に記載されていた南京事件や慰安婦問題に関する歴史認識の記述がクローズアップされ、瞬く間に中国国内で激しい反発を呼びました。投稿動画の再生回数は数千万回規模に達し、中国外務省の報道官が定例記者会見で「日本の一部勢力が歴史を歪曲しようとしている」と公式に名指しで批判を展開する事態に発展したのです。
さらに中国国家旅遊局（当時）は、中国国内の旅行会社やオンライン予約サイトに対し、アパホテルの利用中止や広告掲載の停止を指示。これにより、最大手OTAのCtripをはじめとする中国系プラットフォームからアパホテルの全掲載が即座に取り下げられました。中国国内では大規模なアパホテル・ボイコット運動が吹き荒れ、日本へのツアーを組む旅行代理店からも宿泊先としての指定が完全に外されることになりました。
騒動の渦中、アパグループ側が発表した公式見解は極めて異例かつ強固なものでした。「異なる見解を有する方から批判を受けたからといって、著書を客室から撤去することは考えていない」「日本には言論の自由が保障されている」として、書籍の撤去を全面拒否する声明を発表したのです。妥協を許さないアパ側の毅然とした姿勢は日本国内で大きな話題を呼ぶ一方、中国政府および現地旅行業界との決定的な断絶を決定づけました。
