「メディアワールドファンタジアン柳津店」が閉店を発表した際、ネット掲示板やSNSでは「家賃交渉の決裂」「運営母体の経営危機」「近隣競合店との抗争」など、多種多様な憶測が飛び交いました。しかし、帝国データバンク等の信用調査データやアミューズメント業界誌の分析を総合すると、店舗を追い詰めたのはもっと冷酷な固定費の爆発的増加とゲーム業界のビジネスモデル変容でした。
第一の決定打となったのが、2026年代初頭から全国を襲った動力電気代の歴史的高騰です。ファンタジアン柳津のような数百台規模の大型筐体とメダルゲーム、強力な空調設備を常時稼働させるメガロケーションでは、月間の電力消費量が膨大になります。業界団体の調査によると、同規模のロードサイド型施設では月間電気料金が従来の1.7倍〜2.2倍（月額数百万円規模の増加）に達し、客数を取り戻しても利益が相殺される異常事態が常態化していました。
第二の要因は、アーケードゲーム特有のオンライン従量課金システム（ALL.NetやNESiCAxLiveなど）による利益率の圧迫です。かつてのように「基板を一度購入すれば、1プレイ100円がほぼ店舗の売上になる」という時代は終わり、プレイされるごとにゲーム開発元へ一定の通信ロイヤリティ（1プレイあたり数十円）が自動徴収される仕組みへとシフトしました。これに加え、ハードウェアのリース代、基板アップデート費用、消費税増税が重なり、客が100円玉を投入しても店舗側に残る粗利益は極端に薄くなっていたのです。
ファンタジアン柳津はビデオゲームやメダルゲームを主軸とする、コアゲーマーに優しい「正統派大型店」でした。しかし、この業態方針こそが皮肉にも裏目に出ました。利益率の高いクレーンゲーム（プライズ機）へフロアを全面転換した複合チェーンとは異なり、プレイヤー満足度を追求しすぎた結果、コスト増を吸収しきれない財務状況へ追い込まれたというのが閉店の冷厳な真実です。
