現代のスマートフォン購入において主流となったのが、大手キャリア各社が展開する残価設定型の端末購入プログラムです。NTTドコモの「いつでもカエドキプログラム」、auの「スマホトクするプログラム」、ソフトバンクの「新トクするサポート」などは、48回などの長期分割払いを設定し、23ヶ月目から25ヶ月目に端末をキャリアへ返却することで、残りの残債支払いが全額免除される仕組みを採用しています。
このプログラムを利用している場合、携帯を変えるべきタイミングは極めて厳密です。最も有利な条件で恩恵を受けられるのは、返却可能となる最短のタイミングである購入から2年目（24〜25ヶ月目）です。もし「愛着があるから」「手続きが面倒だから」と返却せずに3年目、4年目へと突入してしまうと、本来免除されるはずだった残価（端末代金の約40%〜50%）を毎月支払い続けることになります。結果として、高額な定価を全額自腹で買い取ったのと同じ状態に陥り、プログラムの恩恵は完全に水泡に帰します。
さらに警戒すべきは、返却時の査定トラブルです。画面のひび割れ、目立つ筐体の凹み、カメラレンズの傷、電源ボタンの陥没などがある場合、キャリア規定の故障時利用料として最大22,000円（不課税）の追加費用が請求されます。2年返却プログラムを利用するユーザーは、購入直後から耐衝撃ケースとガラスフィルムを装着し、中古市場で言う「美品（ランクA）」の状態を死守することが、将来の出費を防ぐ防衛策となります。
一方、端末を買い切り（一括払いまたは通常分割）で購入しているユーザーにとっては、中古下取り価格の暴落ラインが買い替えの決定打となります。iPhoneをはじめとする人気端末であっても、発売から3年を経過すると中古市場での買取相場は新品定価の30%〜40%以下まで急速に下落します。4年以上経過したAndroid端末に至っては、買取店での査定額が数千円、場合によっては下取り不可となるケースも珍しくありません。「まだ動くうちに売却し、次の端末の購入原資に充てる」というリセールバリューの観点からも、2年半から3年以内での手放しが最も資金効率に優れています。
