「家電はネット通販でポチるのが一番安い」という固定観念は、2026年の購買現場では通用しなくなりつつあります。流通業界の動向調査によると、事前にネットで価格やスペックを徹底比較した上で、最終的な購入場所として実店舗の家電屋を選ぶ「リバース・ショールーミング」を行うユーザーが全体の60%以上に達しています。
実店舗への回帰が起きている最大の要因は、「大型家電における見えない追加コストの罠」です。冷蔵庫やドラム式洗濯乾燥機、エアコンなどは、本体価格が安く見えても、階段上げ料金、特殊設置費、既設機器のリサイクル運搬収集費が別途加算され、最終的な支払額が跳ね上がることが珍しくありません。対して実店舗では、「配送・標準設置無料」「古い家電の下取り値引き」をパッケージにした商談が日常的に行われており、トータルコストでネット最安値を下回る構図が定着しています。
さらに見逃せないのが、大手各社が進めるオムニチャネル戦略の成熟です。ヨドバシカメラが展開する「ヨドバシ.com」では全品配達料金無料と即日・翌日お届けを維持しながら、ネット上で各店舗のリアルタイム在庫を確認し、営業時間外でも受け取れる体制を整えています。ヤマダデンキも「ヤマダウェブコム」や総合EC「ヤマダモール」、自社グループの「TSUKUMO」と連動しつつ、店頭での即時受け取りやWEBチラシ連動価格の提示を標準化しました。「実店舗の安心感とネットの即時性をいいとこ取りできる環境」が整ったことこそ、人々が再び家電屋へ足を運ぶ決定的な理由です。
