近年のマクドナルドを語る上で避けて通れないのが、連続する価格改定である。日色保最高経営責任者（CEO）率いる日本マクドナルドホールディングスは、地球規模の小麦・牛肉価格の高騰、物流費の上昇、人件費増、そして為替の急変動に対応するため、相次ぐ値上げに踏み切ってきた。
特筆すべきは、「都心型価格」の導入と拡大だ。従来の一律価格を見直し、賃料や人件費負担の重い都市部の店舗（都心店・準都心店）での販売価格を高く設定する二段階・三段階の価格体系を構築した。郊外のロードサイド店舗と東京都心の駅前店舗で異なる価格が適用されるこの仕組みは、収益性を確保するための合理的な経営判断といえる。
ファストフード各社が相次いで値上げを実施するなか、消費者からは「手軽に買える日常食から少し離れてしまった」という声も聞かれる。だが、原材料高騰の波が収まらない現状においては、従来の低価格路線への回帰は容易ではない。
