価格が上がる一方で、容量そのものを増やす動きも活発だ。緑茶や麦茶を中心に、600ミリリットルから650ミリリットルのボトルが棚の大部分を占拠するようになった。一見すると「お得感」を演出するための戦略に見えるが、ここにもメーカーの苦肉の策が隠されている。
日本の夏は年々過酷さを増しており、熱中症対策としての水分補給需要は高まる一方だ。「500ミリリットルでは足りない」という消費者の本音に応える形で大容量化が進んだが、これは同時に「価格改定の言い訳」としても機能している。容量を増やすことで、1ミリリットルあたりの単価上昇を緩やかに見せ、実質的な値上げ感を和らげる巧妙なマーケティング手法なのだ。