社会現象ともいえるメガヒットを記録したことで、当時から週刊誌やネット上で過熱したのが「プリンセスプリンセスの印税真相」に関する疑惑です。「作詞を担当した中山加奈子と、作曲を手がけた奥居香の2人だけに数億円の著作権印税が転がり込み、リズム隊のメンバーとの間に埋めがたい経済格差が生まれたのではないか」という噂が、長年にわたって都市伝説のように語り継がれてきました。
音楽業界の構造上、楽曲がCDセールスやカラオケ、有線放送などで使用された際に発生する「著作権印税」は、原則として作詞者と作曲者に直接分配されます。一般的にミリオンセラーを達成した場合、作詞・作曲印税はそれぞれ数千万円から1億円規模に跳ね上がるため、演奏のみを担当したメンバーとの間に報酬の不均衡が生じるケースは珍しくありません。
しかし、プリンセス プリンセスの実態は巷のゴシップとは大きく異なっていました。バンド結成当初、彼女たちは「5人でプリンセス プリンセスである」という理念のもと、プロダクションおよびレコード会社との間で、楽曲の原盤印税や歌唱・演奏印税だけでなく、関連するバンド収益を5等分（均等分配）に近い形でプール・運用する強固なパートナーシップ契約を結んでいたことが、関係者の証言や当時の音楽誌の追跡取材で明らかになっています。
もちろん、日本音楽著作権協会（JASRAC）経由で正規に支払われる著作権印税そのものは作詞・作曲者に帰属しますが、バンドのツアー収益やグッズ販売、メディア出演料の配分によって、メンバー間の生活水準や活動環境に決定的な亀裂が入らないよう、配慮されたマネジメントが敷かれていました。ネット上で騒がれる「印税をめぐる金銭トラブルが原因で空中分解した」という説は、客観的証拠に基づかない明確な誤解であると断言できます。
