ネット掲示板やSNS上で人間環境学部はやばいと言われる理由を調査すると、主に次の3点に集約されます。「何の専門家なのか分からない」「理系なのか文系なのか中途半端」「環境分野の求人自体が少ないのではないか」という不安です。
確かに「法学部＝法律」「経済学部＝金融・市場」といった直感的な分かりやすさに比べると、人間環境という名称は抽象的です。しかし、客観的なデータはこのネガティブな噂を明確に否定しています。各大学の公表資料によると、人間環境学部の就職先と進路実績は法学部や経済学部などの看板学部と比べても遜色のない数値を記録しています。
実際のところ、人間環境学部の主な就職先業界は環境ビジネスやエコ関連企業に限定されていません。業界別の内訳を見ると、以下のように極めて幅広い領域へ卒業生を送り出しています。
- 金融・保険（約18〜22％）：メガバンク、地方銀行、大手生損保、証券
- 情報通信・IT（約15〜20％）：システムインテグレーター、ネットサービス、通信キャリア
- メーカー・製造（約12〜16％）：食品、化学、住宅、電機、自動車関連
- サービス・コンサル（約12〜15％）：シンクタンク、専門コンサルティング、人材
- 公務員・団体（約8〜12％）：国家公務員、地方自治体（県庁・市役所）、独立行政法人
昨今の企業経営において、ESG（環境・社会・ガバナンス）やSDGsへの対応は必須の要件です。サプライチェーンの脱炭素化やサステナビリティ開示が義務化される潮流の中、環境課題と経済活動の接点を体系的に学んだ人材へのニーズは、むしろ産業界全体で高まっています。「就職できない」という噂は、学部の内実を知らない層が名称の抽象度から抱いた根拠のない偏見に過ぎません。
