「2025年、日本はどうなるのか」――この問いは、少子高齢化が進む日本において長年議論され続けてきた最大のテーマでした。結論から言えば、日本が突如として一夜にして崩壊するような破滅的カタストロフは起きなかったものの、「静かなる有事」とも呼ぶべき不可逆な構造変化が生活の隅々にまで定着しました。
最も大きな打撃を与えたのは、実質賃金の上昇が物価高のスピードに追いつかないまま固定化した「生活コストの底上げ」です。厚生労働省や総務省が公表した家計調査の推移を見ても、食品やエネルギー価格の高止まりに加え、社会保険料の段階的な引き上げが可処分所得を着実に削り取りました。
都市部ではインバウンド需要や外資系企業の投資によって一部の好景気感が演出された一方、地方都市では公共交通機関の減便や地域医療の再編が加速し、地域格差は一層広がっています。「何となく従来の暮らしが続く」と信じていた中間層が、目に見える形で家計の圧迫と公的サービスの縮小を突きつけられた年、それが私たちが通過した2025年の真実です。
