ひとつの投稿の陰には、何か月も前から準備を進めてきた広報・マーケティング担当者たちの血と汗が滲んでいる。トップ企業のSNS担当者に話を聞くと、プロジェクトの始動はなんと前年の秋頃だという。「たった半日のバズのために、法務チェック、画像・動画制作、特設LPの構築まで、通常のキャンペーン以上のリソースを割きます」と明かす。
特に慎重を期すのが「誤認防止」の社内チェックだ。エイプリルフール当日は、社内の複数の部署がリアルタイムでタイムラインの反応をモニタリングし、万が一「本気で信じてパニックになっている層」が観測された場合に備えて、即座にネタバラシの補足投稿を出せる体制を整えているという。まさに分単位の真剣勝負なのだ。
