大手中堅企業の人事担当者や採用コンサルタントを対象にした調査現場からは、免許・資格欄の書き方に対する生々しい本音が聞こえてきます。
東証プライム上場のメーカーで採用責任者を務める担当者は、次のように語っています。
「履歴書の『普通免許』という略称表記だけで即不採用にすることはありません。しかし、技術文書や契約書を日常的に扱う職種において、公的資格の名称すら正確に書けない応募者は、『仕事でも確認作業を怠るのではないか』という心理的バイアスがどうしても働きます。特に応募者が殺到する人気求人の書類選考では、こうした細部の正確さがボーダーライン上の合否を分ける決定打になります」
また、物流業界やフィールドエンジニアの採用現場では、2017年道交法改正に伴う準中型自動車免許の確認不足が深刻なトラブルを引き起こしています。SNSや知恵袋などでも「2tトラックの運転が必要な業務で採用されたが、自分の普通免許が新制度下の区分で、入社初日に運転できないことが判明した」という体験談が散見されます。
自身の免許区分が「準中型（5t限定）」なのか「現行の普通免許（総重量3.5t未満）」なのかを把握して正確に記載することは、企業側のリスク回避だけでなく、求職者自身の身を守ることにも直結しています。
