除籍の事由としてもっとも頻度が高いのが学費未納だ。特に学期末や年度末の納付期限を過ぎた後、督促状が実家に届くまで事態の深刻さに気づかない学生も多い。
現在、多くの大学ではCampusplanをはじめとする統合型システムや大学教務ポータルを通じて、学費の振込状況や未納警告を配信している。スマホアプリでの通知に慣れ親しんだ現代の学生にとって、ポータルサイト内の「重要なお知らせ」の見落としは命取りだ。ログインを怠っている間に納付猶予期間が過ぎ、システム上で自動的に「除籍対象者」としてフラグが立てられる事例が多発している。デジタル化が進んだことで、教務課窓口での口頭指導を経ずに手続きが進むシームレスさも、事態を悪化させる一因となっている。
