大阪市の中学校給食が「まずい」と評された発端は、2014年前後に急速に進められたデリバリー弁当方式の全員給食導入にあります。当時、中学校に調理場を新設する敷地や予算の制約から、民間工場で調理した弁当を各校に配送する手法が選択されました。しかし、文部科学省が定める学校給食衛生管理基準に則り、食中毒を防止するために10度以下まで急速冷却して配送するルールが仇となります。
当時の報道や市議会の議事録によると、教室に届く弁当は「ごはんがパサついて硬い」「揚げ物の衣が湿って油が白く凝固している」「冬場はおかずが凍るように冷たい」といった状態でした。空腹の生徒たちが喉を通せず、残飯率が一時は20％から25％超、一部の献立では30％以上に跳ね上がる異常事態を引き起こしたのです。保護者からも「これが育ち盛りの子どもに食べさせる食事なのか」と抗議が相次ぎました。
この失敗を重く受け止めた大阪市教育委員会は、段階的な改善へ舵を切りました。まず保温機能を持つ食缶の導入によってご飯や汁物を温かい状態で配膳する体制を整え、続いて近隣小学校の給食室で作った給食を中学校へ届ける親子方式給食や、大規模な学校給食センターの整備を進めたのです。現在では「汁物は温かく、ご飯もふっくらした状態」で配膳されるシステムへの転換を果たし、かつてのような冷え切った弁当を無理やり食べさせる光景は過去のものとなりました。
