医療従事者やケアマネジャーの間で共通認識となっているのが、2026年最新の認知症ケアガイドラインにおける明確なパラダイムシフトです。かつてのように、暴言や興奮に対して即座に抗精神病薬や強力な睡眠薬を処方し、鎮静化を図る医療的アプローチは厳しく見直されています。
最新の臨床エビデンスでは、BPSDに対する第一選択は徹底した「非薬物療法」であると明記されています。本人の生い立ちや価値観を尊重して寄り添う「パーソン・センタード・ケア」や「バリデーション療法」、さらには感覚刺激を通じたアロマセラピーや回想法などが、副作用のリスクなく周辺症状を有意に軽減させることが実証されています。
一方で、周辺症状の薬物療法は「非薬物療法を尽くしても自傷他害のリスクが極めて高い場合の短期的・補助的手段」として位置づけられています。特に高齢者に対する抗精神病薬の長期投与は、誤嚥性肺炎や転倒骨折、認知機能の急速な低下を招くリスクが報告されており、必要最小限の期間・用量にとどめる減薬プロトコルが標準化されています。また、抑肝散などの漢方薬による穏やかな情動コントロールや、ドネペジル等の抗認知症薬の用量見直し（興奮性が高まっている場合の減量）など、細やかな処方調整が主流となっています。
気になる認知症周辺症状の経過と予後についてですが、BPSDは永続するものではありません。多くの研究において、周辺症状のピークは要介護度2〜3の中等度期に集中し、適切な環境調整がなされれば数ヶ月から1〜2年程度で沈静化・寛解に向かう傾向が確認されています。終末期に近づくにつれて脳の活動レベルそのものが穏やかになり、激しい暴言や徘徊は自然と消失していきます。「この地獄のような混乱が一生続くわけではない」という時間軸の把握は、介護者の精神的疲弊を食い止める極めて重要な希望となります。
