ネット検索やSNSでアメリカ産牛肉を調べると、必ずと言っていいほど目にするのが「成長ホルモン剤（肥育ホルモン）による健康被害」や「乳がん・前立腺がんリスクの増加」といった刺激的な言説です。これらはどこまでが事実で、どこからが誤解なのでしょうか。流通現場と公的機関のデータを照らし合わせると、明確な境界線が見えてきます。
米国では、牛の成長を促進し飼育効率を高める目的で、天然型エストロゲンや合成ホルモン剤（トレンボロン等）の投与が合法的に認められています。これが「EUが米国産牛肉の輸入を禁止した」という事実と結びつき、日本国内でも危険視する風潮が生まれました。しかし、EUの輸入禁止措置は科学的リスク評価に基づくものというより、消費者の心理的不安に配慮した「予防原則」に基づく政治的・通商的判断という側面が強いのが実情です。
対して、国際機関であるJECFA（FAO/WHO合同食品添加物専門家会議）およびCODEX（国際食品規格委員会）は、適切な使用基準を守る限り人体への健康被害はないと評価しています。日本の内閣府食品安全委員会および厚生労働省も、これら国際基準に準拠した残留基準値（MRLs）を設定し、検疫所でのモニタリング検査を常時実施しています。
「牛に投与されたホルモンが肉に残り、人間のホルモンバランスを崩す」という説について、専門機関の測定データは異なる事実を示しています。牛肉に含まれる残留エストロゲン量は極めて微量であり、人間が日常的に体内（卵巣や副腎など）で自ら分泌しているホルモン量の数千分の一から数万分の一にすぎません。また、大豆イソフラボンや卵、牛乳など日常の食品に含まれるエストロゲン様物質の摂取量と比較しても遥かに低い水準です。科学的知見に基づけば、「アメリカ産牛肉を食べたからといって直ちに発がんリスクが跳ね上がる」という主張は根拠に乏しいと言えます。
