ネット上の掲示板やSNSでは、当ファンドに関する不正確な情報や誤解が散見されます。投資判断を狂わせないために、客観的事実に基づいてそれらの盲点を整理します。
盲点1：新NISAの「つみたて投資枠」では買えない
「新NISAで積立投資を始めたいから、このファンドを選びたい」という声を聞きますが、当ファンドは新NISAの「つみたて投資枠」の要件を満たしていません。金融庁が定めるつみたて投資枠のアクティブ運用投信の基準（信託報酬の低さや純資産残高、運用実績の厳格な要件）をクリアしていないためです。新NISAで購入できるのは「成長投資枠」のみとなります。毎月の積立投資であっても、成長投資枠の枠組みを使って自発的に積立設定を行う必要があります。
盲点2：分配金提示型における「元本払戻金（特別分配金）」の罠
当ファンドには複数のコースが存在しますが、特に注意を要するのが「予想分配金提示型」です。基準価額の水準に応じて分配金額が機械的に変動する仕組みですが、基準価額が下落している局面でも分配金が出された場合、それは運用益ではなく「自分が出資した元本の一部が返還されているだけ（元本払戻金）」に過ぎません。分配金を受け取るたびにファンドの基準価額は下がり、複利運用の効果は完全に破壊されます。真剣に資産を増やしたいのであれば、分配金を出さずにファンド内で再投資する「資産形成型（年1回決算型）」を選択するのが鉄則です。
盲点3：適切な「売り時・解約タイミング」の判断軸
多くの個人投資家が「いつ売却・解約すべきか」に苦悩しています。判断の目安となる客観的な基準は次の2点です。
- リバランス基準：運用資産全体の中で、当ファンドの比率が20%を超えている場合。過度なリスク偏重を防ぐため、利益が出ている段階で一部をオルカンなどの低コスト投信へ移し替える。
- 市場平均対比基準：直近3年間のトータルリターンが、信託報酬控除後でS&P500やMSCIワールドのインデックスを下回り続けている場合。高額なコストを支払っている大義名分が失われているため、保有理由そのものを見直すべきタイミングと言えます。
