急ピッチで進む店舗の閉店は、一見すると単なる縮小均衡に見えるが、その裏には運営会社である株式会社テラケンによる抜本的な事業再編のシナリオが存在する。不採算店舗のダラダラとした維持を避け、採算性の高い立地や将来性の見込める店舗へリソースを集中させる戦略的な整理である。
近年では、「さくら水産」という単一ブランドの全国展開から脱却し、より専門性を高めた新業態への転換や、地域特性に合わせた小規模店舗への再構築が進められている。かつての大規模な大衆居酒屋スタイルから、より質の高い食材を提供し単価を確保できる居酒屋業態への移行は、現代の飲食業が生き残るための必然の選択と言える。スクラップ・アンド・ビルドを加速させることで、企業全体の財務健全性を保ち、次世代の外食需要に応える基盤を作り直しているのだ。
