教団被害の救済に長年取り組んできた全国霊感商法対策弁護士連絡会は、芸能界と教団の接触に対しても早くから警鐘を鳴らし続けてきた。弁護士らの追及によって明らかになったのは、プロモーターや仲介業者を介した巧妙なアプローチの手口である。
世界平和統一家庭連合へと名称を変更した後も、教団の資金力や人脈を用いた芸能界への接近は形を変えて存在した。慈善事業や平和運動を標榜するイベントのスポンサーとして名を連ね、出演料を提示することで著名人を誘い込む。芸能事務所側も、その背後にある宗教的色彩に気づかぬまま契約を結んでしまうケースが散見された。
