世界中のサッカーファンが最も抱く疑問が、「完成されていた32カ国システムを、一体なぜ壊してまで増やしたのか」という点です。W杯出場国数48カ国拡大理由の核心には、FIFAのジャンニ・インファンティーノ会長が推進する徹底した「グローバル市場の開拓」と、冷徹なまでの「商業的野心」が横たわっています。
FIFAが公表した財務見通しによると、2023〜2026年の4年間サイクルにおける予算収入は約110億ドル（約1兆6,500億円以上）と試算されており、前サイクル（カタールW杯期）の約75億ドルから約46%もの記録的増収を見込んでいます。この天文学的な収益増を牽引するのが、出場枠拡大に伴うチケット販売数の急増、放映権料の引き上げ、そして新規スポンサーの獲得です。
従来の32枠体制では、フットボール熱狂地帯でありながら経済的・人口的ポテンシャルを秘めたアジア（中国やインドネシア、中東諸国）や北中米、アフリカの多くの国々が本大会から締め出されていました。特に人口14億を抱える巨大市場の中国や、熱狂的なファン層を持つ東南アジア諸国を本大会のビジネス圏内に巻き込むことは、FIFAにとって長年の経営課題でした。サッカーW杯32枠から48枠真相とは、欧州と南米に偏重していたフットボールの富と関心を、未開拓の巨大マーケットへと強制的に再分配するメガディールに他なりません。
さらに見逃せないのが、FIFA内部の政治力学です。FIFA加盟211協会による投票システムは「1国1票制」を採用しています。人口数千人の小国も、ワールドカップ優勝経験を持つ強豪国も、総会での1票の重みは全く同じです。欧州中心主義に不満を抱えていたアフリカやアジア、オセアニアの中小連盟に対して出場枠を大幅に譲歩することは、現執行部が確固たる信任基盤を盤石にするための極めて合理的な権力掌握スキームでもありました。
