ネットの相談窓口や知恵袋などでは、「服に隠れる場所なら黙っていればバレない」「告知書にタトゥーの文字がなければ申告しなくていい」といった無責任な書き込みが散見されます。しかし、これは保険実務の現場をまったく知らない危険な誤解です。告知義務を意図的に怠って契約を結んだ場合、最終的に最も重い不利益を被るのは契約者自身にほかなりません。
契約時にタトゥーの存在を隠し通せたとしても、保険会社に露見する決定的なタイミングは「保険金・給付金の請求時」です。病気やケガで入院・手術を行ったり、万が一の死亡事故が発生したりした際、保険会社は担当医師が作成する「診断書」の提出を求めます。さらに、支払金額が大きい場合や契約から2年以内の請求においては、保険会社の専門調査員（インベスティゲーター）が医療機関へ直接赴き、カルテや看護記録、既往歴の精査を実施します。
カルテの全身所見欄には、手術痕や皮膚の異常と並んで「右前腕部に刺青あり」「胸部に色素沈着（タトゥー）」といった身体的特徴が客観的な医療情報として詳細に記録されます。医師は医療法および守秘義務の適正な手続きの下、保険会社からの開示請求に対して虚偽を記載することはできません。このカルテ照会によって、契約前の施術であることが容易に特定されます。
保険法第28条および各社の約款に基づき、故意または重大な過失によって事実を告知しなかった場合、保険会社は「告知義務違反による契約解除」を断行します。契約が解除されると、支払われるはずだった数百万円から数千万円の保険金は一切支払われません。それだけでなく、これまでに支払った保険料も原則として返還されず、他の保険会社間の情報共有ネットワークに事故歴が残ることで、以後の保険契約が極めて困難になるという致命的な代償を払うことになります。
