長年、製造合弁（JV）パートナーとして歩んできた米ウエスタンデジタル（WD）との関係性も、今回の意思決定に複雑な影を落としている。業界内では「両者の統合議論」や「資本関係の再編」が幾度となく取り沙汰されてきたが、今回の自社株買いはキオクシア側の独立した財務基盤の強さを自証する格好となった。
発行済株式総数を自ら削減することは、一株当たり利益（EPS）の押し上げに直結する。仮に将来的な業界再編や大規模な事業提携が浮上した際にも、自社の株式価値を高めておくことは、ネゴシエーションにおける極めて強力な防衛策でありカードとなる。
