マイステイズ系列への一括売却から除外された拠点や、それ以前に閉鎖された施設の跡地は、地域ごとに全く異なる道を辿っています。
温泉地としてのブランド力が高いエリアでは、地元資本や別の宿泊事業者が建物をリノベーションして新たな観光施設として再オープンした事例があります。一方で、人口減少や観光需要の減退に直面する地方部では、建物の解体費用が数億円規模に膨らむことがネックとなり、長期間活用方針が決まらないまま放置される「遊休不動産化問題」も発生しました。
自治体が用地を買い取って防災公園や地域福祉複合施設として再整備した成功例がある反面、跡地利用の成否は地方都市における公共資産活用の重い課題を浮き彫りにしています。
