こうした試験の変革は、国家レベルでのデジタル人材育成方針と密接に連動している。試験を主管するICTプロフィシエンシー検定協会は、時代が求める技能水準を即座に反映し、現場で「真に動ける」人材の評価基準を構築してきた。そこに強い影響を与えているのが、教育のデジタルトランスフォーメーションを強力に推進する文部科学省の施策方針である。
単にアプリケーションを起動できるレベルは、もはや前提に過ぎない。収集したデータをいかに分析し、読み取り、課題解決への提案として構成できるか。この応用的な思考プロセスそのものが評価対象として組み込まれている。デジタルツールを足がかりに自ら価値を生み出す能力が、いまや標準的な要求水準となった。
