2026年現在、北極と南極は地球規模の気候変動を映し出す「カナリア」として、かつてないほど重要な観測拠点となっています。とりわけ深刻なのが、地球温暖化と極地の海氷減少の現在です。
国立極地研究所（NIPR）およびJAXAの水循環変動観測衛星「しずく（GCOM-W）」による最新のマイクロ波放射計データが示す通り、北極域では「北極増幅（Arctic Amplification）」と呼ばれる現象が進行しており、地球全体の平均と比べて約3倍から4倍という猛烈なスピードで気温が上昇しています。北極海の夏季（9月）の海氷面積は、1980年代の平均約700万平方キロメートルから近年は約400万平方キロメートル前後へと大幅に縮小しており、2030年代〜2050年代には夏の間、北極海から海氷が実質的に消滅する「氷のない夏」が到来すると予測されています。
一方、南極大陸の氷は長い間「北極に比べれば安定している」と見なされてきました。しかし、2023年から2026年にかけての最新観測データでは、南極周辺の海氷面積も観測史上最小レベルの記録を更新し続けており、特に西南極の「スウェイツ氷河（別名：終末の日の氷河）」や東南極のトッテン氷河において、温かい海水が氷棚の下に流れ込むことによる急速な融解が確認されています。
この南極観測の最前線を担っているのが、1957年の開設以来、約70年にわたり日本の極地研究を支えてきた「昭和基地」（南緯69度00分・東オングル島）です。2026年現在は第67次南極地域観測隊が現地で活動を展開しており、かつての「命がけの冒険」から「高精度な科学プラットフォーム」へと劇的な進化を遂げています。
- 100万年前の空気を閉じ込めたアイスコア掘削：内陸の「ドームふじ観測拠点II」では、厚さ3,000メートルを超える氷床の底近くから、約100万年前の大気を含む最古級のアイスコア（氷の柱）を掘り出す国際共同プロジェクトが佳境を迎えています。過去の二酸化炭素濃度と気温の変動サイクルを解明する決定的な証拠となります。
- 白夜と極夜の仕組みを活かしたオーロラ・大気観測：地軸の傾きによって生じる「白夜（太陽が沈まない期間）」と「極夜（太陽が昇らない期間）」は、北極と南極で時期がちょうど半年逆転します。昭和基地では毎年5月末から7月中旬までの約45日間が太陽の昇らない極夜となり、大型大気レーダー（PANSY）を用いた超高層大気やオーロラの24時間連続観測が行われています。
- 高速通信網による昭和基地の変貌：近年の低軌道衛星通信（スターリンク等）やインテルサット回線の増強により、昭和基地からは大容量の観測データや高精細映像がリアルタイムで日本の国立極地研究所（東京都立川市）へ伝送され、国内の学校と結んだオンライン授業も日常的に実施されています。
また、両極をめぐる国際社会のルール、すなわち「南極条約と領有権の真相」も北極と南極を分ける重大なファクターです。南極大陸は、日本を含む12カ国が1959年に採択（1961年発効）した「南極条約」によって、イギリス、アルゼンチン、チリ、オーストラリアなど7カ国が主張していた領有権がすべて「凍結（棚上げ）」されています。南極はどこの国の領土でもなく、軍事基地の建設や核実験、鉱物資源の商業採掘が固く禁じられた「平和と科学のための特別区域」として国際管理されています（日本は1951年のサンフランシスコ平和条約で南極地域のすべての権利・権原を放棄しており、領有権を主張しない立場で条約の主要協議国となっています）。
これに対し、北極圏には南極条約のような包括的な領有権凍結ルールが存在しません。北極海を取り囲むアメリカ（アラスカ）、ロシア、カナダ、デンマーク（グリーンランド）、ノルウェー、アイスランド、スウェーデン、フィンランドの8カ国がそれぞれ領土や排他的経済水域（EEZ）を有しています。2026年現在、北極海の氷が減ったことで、ヨーロッパとアジアを最短距離で結ぶ「北極海航路（NSR）」の商業利用や、海底に眠る未開発の石油・天然ガス・レアアースをめぐり、ロシアやNATO諸国、さらには「近北極国家」を名乗る中国を巻き込んだ激しい地政学的競争が繰り広げられています。
