ネット上の掲示板やSNSでは、東京理科大長万部真相として「大学と地元自治体が激しく対立して撤退した」「就職に不利だから廃止された」といった噂が独り歩きしているケースが見受けられます。しかし、これらの言説は実態と大きく乖離しています。
第一に、「地元との対立」という噂は完全な誤解です。むしろ長万部町と東京理科大学の関係は極めて良好でした。学生数が町の人口の約1割に匹敵する規模であったため、学生たちの消費活動は地域経済の生命線でした。町側も学生向けの歓迎イベントや地域ボランティアの受け入れ、冬期の除雪支援などを惜しみなく提供しており、大学側の撤退決定に対して長万部町議会や町民からは存続を求める大規模な嘆願書が提出されたほどです。
第二に、「就職における不利」という言説も事実に反します。東京理科大学基礎工学部の卒業生は、研究開発職や大手メーカー、ITメガベンチャーにおいて極めて高い就職実績を誇ってきました。企業の採用担当者からは、「長万部の共同生活を1年間耐え抜いた学生は精神的にタフで、協調性と自己管理能力がズバ抜けている」とむしろ高く評価されていた歴史があります。
撤退に至った真の力学は、外的な摩擦ではなく「大学経営における合理化」と「18歳人口の激減」という冷徹な数字のプレッシャーでした。文部科学省の認可基準やキャンパス維持費、そして何より首都圏の競合他大学（早稲田・慶應・明治などの理工系学部）との獲得競争において、「北海道で1年」という条件が受験生側のエントリー障壁になっていたという冷酷なマーケティング上の判断が下されたのが真相です。
